hba1cの新たな消費者の支持

糖尿病に関する数値として、hba1cという数値があります。この数値を知ることで、最近の治療の状況を把握できたり、また診断にも用いられるそうです。

アメリカにはこのような考え方の信念をもって行なう医師がいる。
苦痛からの解放ということを第一義としているのはむろんのことだが、もう一面で(死)を人生の終結点として捉えるのではなく、天国へ召される通過点と考える宗教上の信念に裏打ちされているからでもある。
バンフリーの妻は、激痛に耐えられなくなり、やがてコーヒーに薬を入れて飲み死んだ。
バンフリーは、自らのこういう体験を通して「人は死を選択する権利をもつ」という考えを軸にしながらヘムロック協会の運動を進めている。
しかし、一方で、医師との関係をどのようにつくるかが重要な鍵をにぎっていることも認めるのだ。
一九九二年(平成四年)三月にバンフリーは訪日したが、その折りに新聞記者の取材に応じて、「安楽死の介助をするということは、法律上は違法ですから、医師は避けようとする。
しかしアメリカの世論が安楽死に埋解を示すようになってきたので、医師の態度も協力的になっている。
四十五歳以下の医師にその傾向は強くなっていると思う」と答えている(東京新聞、一九九二年三月五目)。
つまり次代には安楽死を容認する医師がふえるだろうと予測しているのである。
へムロック協会に対してはアメリカ国内にも批判がある。
「医師の手助けによらない死」を、上張し、積極的安楽死を強く打ちだして運動を進めているからだ。
もともとアメリカでは、不治の病に苦しむ患者は「死ぬ権利」をもつべきだと、一九三八年一昭和上三年)に聖職者、法律家、医師、文化人らがアメリカ安楽死協会を設立している。
この時代は、「安楽死」は「死の手助け」という意味で使われていた。
その後、この協会は、末期患者が合法的に治療を停止してもいい権利をもつ、という、王旨で運動を進め、一九六七年(昭和川十一年)、リビング・ウィルによる患者の宣言運動を進めてきた。
この安楽死協会は一九七四年前に「死の権利協会」と名称を改めている。
ヘムロック協会の方針は、この協会よりもはるかに徹底していて、「末期患者の積極的自発的安楽死の権利」を前面に掲げている。
日本の医師はヘムロック協会の主張ほど割りきりがあるとは思えない。
私の知る限り、「死の権利協会」は理解しても、積極的安楽死を確信をもって断言する医師はいないし、そのような声も表面にはでていない。
日本の大学医学教育は、一貫して患者の生命をできるだけ長く延ばすというのが最大の眼目になっている。
どのような状態になっても、医師として最善の努力を続けることが要求されている。
たとえ激痛に苦しんでいるにしても、死を介助するという行為は容認できないというのが共通の理解になっている。
このように日本の大学医学教育は、「医の倫理」や「ヒポクラテスの誓い」が強調されてきた。
紀元前五世紀の医師ヒポクラテスは、近代医学史上でも「医学の父」として語られてきた。
「ヒポクラテスの誓い」とは、医師が医神アポロに、病者の健康と生命を守り、病者を差別することなく、信念と誠実をもって医道を実践することを誓うという意味である。
この中には、「何人に請わるとも致死薬を与えず、またかかる指導をせず」の一節もある。
現在でいう安楽死は否定されているのである。
しかし、「ヒポクラテスの誓い」の中でいう安楽死については、論理的矛盾があると指摘した医師がいる。
昭和十年代から積極的に社会運動に関わりをもち、戦後は衆議院議員として優生保護法の制定に情熱をそそぎ、Oリングを開発して女体保護運動を進めたO典礼である。
Oは、一九五〇年代から日本でもつとも熱心に安楽死運動を進めた医師だった。
Oは、「ヒポクラテスの誓い」が、一方で背痛の除去を命じ、他方で生命の保護と延命を命じているのは矛盾しているという。
近代医学ではこの両立が難しい。
医師はその矛盾の間にあって混乱するというのである。
O自身の安楽死についての考えは、実に明確である。
安楽死を肯定する立場から医師のあるべき姿をその著書の中で次のように断言しているのだ。
「医の倫理は医の任務を遂行することにある。
医師の任務は、第一に生命を保つことにあるが、それだけではない。
健康を保つことに、より意義があり、苦痛の軽減はそれに劣らない重大な任務であり、これを無視して医の倫理はない。
医師にそれを行使する自由を与えることこそ、医の倫理の重要な部分である。
不健康な牛命を無益にのばすことは、医の倫理に反するからである」。
Oが中心になって日本安楽死協会が結成されたのは、昭和五十年六月である。
役員には法律学者の植松正、経済学者の高橋止雄、心臓外科の榊原亨などが名を列ねた。
この組織はその後、日本尊厳死協会と改称するが、日本の安楽死運動はこの協会が実質的に先導役となった。
その過程で、安楽死についての考え方も個人差があることが明らかになっていき、世論の受け止め方も変化していく。
この協会は、当初はまず相互に意見交換を行ない、それに並行して、安楽死の法制化をめざすと謳った。
そして、医師や法律家が中心になり、世論への情報提供、社会での容認を求めて活発な活動を行なった。
その一環として安楽死法の草案を発表した(昭和五十四年三月)。
この草案の第一条では、全ての人は自己の生命を決定する権利を有すると謳い、「この権利に基づきこの法律は不治且つ末期の状態にあって過剰な延命措置を望まない者の意思に基きその延命措置を停止する手続き等を定めることを目的とする」といっている。
消極的安楽死の容認を求めたわけである。
この草案の第六条では、医師が「本人が不治且つ末期の状態にあることの証明」をするというのだが、その場合は医師二人が確認し、その後に文書に署名をしなければならないとしている。
第七条では、医師が延命措置の差し控えや停止の措置を行なっても、「民事上、刑事上の責任を関われることはない」と明文化した。
しかし、こうした動きに反対の声も多かった。
法律家、文化人の中には、安楽死の容認は「医療の敗北」であるといったり、社会的差別化の始まりといった批判も多かった。
だが日本医師会は特別これに反応は示さなかったし、医師の側からは時期尚早の声があがったていどで、明確な反駁はなかった。
これは何を意味していたかといえば、医師たちは安楽死に賛成、反対をあらわすよりそれ以前の段階として「安楽死をどのように考えるべきか」を模索していだとみる、べきだ。
昭和五「年代初期から現在まで、医師の側はまだ総じてこの模索の段階がつづいていると思われる。
その過程で医療現場では、末期患者の治療をめぐって、医師同士の対立が起こっている。
私が耳にしたケースだが、東京周辺の公立病院では次のようなケースがあったという。
七十代の末期がん患者が激痛で苦しんでいる。
医師たちは「一カ月は無理だろう」と判断している。
肺、肝臓、胃、そして皮膚にとがん細胞は広がっている。
患者は苦痛にあえいでいる。
治療はしだいに栄養補給の点滴とモルヒネを大量にいれた鎮痛治療が中心になる。
腎臓にもがん細胞が転移するようになった。
そのことがわかると、三十代前半の医師が「腎臓回復の手術を行なおう」といいだした。
それに耐えるに充分な体力はないが、生命を延長させるためにこの手術を行なえばもう少し長く生きられるかもしれないという。
五十代後半の医師が「その必要はない。
痛みを緩和させるだけの治療でもういい。
わずかの時間、延命することになったとしてもそれは医療のやりすぎというものだ」と反対をする。

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